皆さんこんにちは！今年の夏はいよいよ東京オリンピックが開催されますね！
私たちからしたら自国でオリンピックが開催されるのは長野の冬季オリンピック以来で、なんだか夏のオリンピック開催のイメージって湧きませんよね。
以前に大阪で世界陸上が開催されたことがありますが、この時は選手とその関係者がきたものの、そこまで大掛かりな話ではなかったのですが、今回は様々な種目が開催されるのでアスリートの他、スタッフ、世界中からくる観客など多くの人が来日します。
最近はコンサルに訪問した際に、「東京オリンピックが開催されることと食品提供」をテーマに従業員の皆様にわかりやすく解説してほしいと言われることが多いので簡単に説明したいと思います。
たしかに、、いったいどれだけの人が日本に来るのだろうか。。？
そうなんだよ、選手だけじゃなくてサポートの人や観客もたくさんくるからね！
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実に1千万人が来日すると予想されています。恐らく夏の日本の暑さも知らない外国の方々はそのヤバさに度肝を抜かれることと思いますが、それ以上に大変なのが日本側の食事の提供です。
8月という食品にとっては最も食中毒の危険性が高い時期にこれだけの人の食事を提供するわけですから、食品安全面のリスクとしては相当高いと思われます。
問題は大手食品メーカーの提供だけでは追い付かず、日本全国の中小企業の協力が不可欠ということです。
大手食品企業はHACCPによる衛生管理体制が整っているかもしれませんが、中小企業は実際そうでないところが殆どです。衛生管理がよくわからないまま大きな食中毒を起こしてしまった場合は食中毒にかかった人ももちろんそうですが、その企業にも大きなダメージとなってしまいます。
特に今のご時世風評被害などは絶対に避けたいですよね！また何かあっても自社から出た商品は問題ないと言える商品製造体制を整えておければそれに越したことはないです。
そんな中でオリンピック組織委員会では以下のことを提唱しています
この中には「食品提供者にもHACCPによる衛生管理を求める」という記載がされており、2020年6月から導入と言われてはいるものの実際は準備に既に取り組んでいないといけないことになります。
HACCPを組織内に浸透させるにも時間がかかるわけですし、東京オリンピックというビッグイベントがあるので日本の食品企業はHACCPに取り組む良い機会だと思います。
この先にもHACCPに取り組まなくてはならないのであれば早い段階で導入してしまえば更に高度なPDCAが回せるわけですし、HACCPシステムを組織に浸透できて来たら次はISOの認証を取得して商売の機会を拡大してもいいわけですしね！
早く動けば組織にルールが根付くのも早いですので、管理もしやすくなります。最も時間がかかるのが「現場との知識の共有」なので東京オリンピックに向けて頑張っていきましょう！
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